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  【ディンコの一言】 「ショートドラマアプリ『BUMP』のノミネートは、映像業界における短尺コンテンツの可能性を示す重要な指標です。データドリブンな評価基準の導入は、今後の制作・配信戦略に新たな視点を提供するでしょう。」 emole株式会社が開発・提供するショートドラマアプリ「BUMP」が、「第1回アジアショートドラマアワード」の「アジア産業貢献賞」にノミネートされました。この賞は、ショートドラマ市場全体への波及効果や映像産業の発展に寄与する組織・企業に授与される部門です。2025年5月28日に韓国・釜山のBEXCOで行われた表彰式では、約1,000作品が評価基準に基づいて審査されました。 「BUMP」は、1話1分から3分の短編作品を提供するアプリで、ラブコメディやミステリーなど多様なジャンルを展開しています。Z世代のユーザーに支持され、プロモーション用の動画は25億回以上再生されるなど、その人気の高さが窺えます。アプリは「待つと無料」で視聴可能で、課金や広告視聴によっても楽しめるプランが魅力です。 今回のノミネートは、BUMPの市場パフォーマンスやユーザーエンゲージメント、技術革新度などが評価された結果です。emoleは、今後も質の高いコンテンツを制作・提供し続け、視聴者に新しい価値を届けることを目指しています。

 Googleから発表された動画生成AI「Veo3」。このニュースに、テレビ業界の未来を垣間見た方も多いのではないでしょうか。単なる新しいテクノロジーの登場という以上に、Veo3は番組制作のあり方から、私たちが日々目にする映像コンテンツの質、そしてテレビというメディアそのものの役割まで、根底から揺るがす可能性を秘めています。この記事では、Veo3が切り開くテレビの新たな地平と、私たちが向き合うべき課題、そしてその先の未来について、深掘りしていきましょう。 近年、動画生成AIの進化は目覚ましく、Veo3はその最前線にいます。テキストによる指示から、驚くほどリアルで、しかも文脈に沿った動きや感情表現まで備えた動画を生成できる能力は、まさに圧巻の一言。The Vergeの記者が試したニュース報道風のクリップは、音質や風景のリアリティにおいて、従来のニュース番組と見紛うほどの説得力を持っていたと報じられています（Vietnam.vnより）。これは、これまで時間とコスト、そして専門技術が必要だった映像制作のハードルを劇的に下げることを意味します。 テレビ業界は長らく、制作費の高騰、労働集約的な制作プロセス、そして新しい表現への渇望といった課題を抱えてきました。Veo3のようなAIは、これらの課題に対する強力な一手となり得ます。例えば、ドラマやドキュメンタリーにおける再現CGやイメージ映像の作成、ニュース番組での速報用ビジュアルの生成、あるいはバラエティ番組のちょっとした説明VTRなど、その応用範囲は無限大です。関西テレビ放送がAIアシスタントを全社導入した事例や、NHKでのAIナレーター活用による深夜番組の自動化など、国内でもAI活用の萌芽は見られますが、Veo3はこれを一気に加速させるでしょう。 海外では、さらに進んだAI活用が模索されています。例えば、スイスの放送局「M Le Média」がAIアバターを気象予報士に起用したり、インドのニュースチャンネル「OdishaTV」がAIニュースキャスター「Lisa」を試用したりする事例は、来るべき未来を予感させます。Veo3のような高性能AIが登場することで、番組の企画段階でのアイデアの視覚化、プリプロダクションの効率化、さらには多言語展開まで、これまで考えられなかったスピードとコスト感で実現可能になるかもしれません。A...

 「最近、テレビ見てる？」――そんな会話が日常になったと感じませんか？スマートフォンの普及、動画配信サービスの台頭により、私たちの情報接触行動は劇的に変化しました。特に若い世代を中心に「テレビ離れ」が指摘されて久しく、その影響を最も深刻に受けているのが、地域に根ざした情報を届け続けてきたローカルテレビ局です。 かつては地域社会の「お茶の間」の中心であり、ニュースや娯楽、そして災害時の命綱として不可欠な存在だったローカル局。しかし今、視聴率の低下と広告収入の減少という二重苦に加え、放送設備の維持・更新という重いコスト負担が経営を圧迫しています。特に、2023年から2024年にかけて顕在化したのは、キー局からの分配金に頼る経営モデルの限界と、デジタル化への対応の遅れです。もはや「崖っぷち」とも言える状況に、多くのローカル局が立たされているのです。 しかし、ここで思考停止してはいけません。ローカル局が持つ「地域密着力」と「信頼性」は、今の時代だからこそ、見直されるべき価値を持っています。問題は、その価値をいかにして新たな形に転換し、持続可能なモデルを構築するか、です。 海外に目を向けると、興味深いヒントがいくつも見つかります。例えば、アメリカでは「NextGen TV (ATSC 3.0)」の導入が進み、放送と通信の融合による新たな視聴体験や、地域ターゲティング広告、双方向サービスといった可能性が模索されています。また、英国の一部の地域メディアでは、質の高いローカルジャーナリズムを維持するために、市民からの寄付やサブスクリプションモデルを導入し、成功を収めているケースも出てきました。これらは単に技術を新しくするだけでなく、地域コミュニティとの新しい関係性を築こうとする試みです。 日本のローカル局も、手をこまねいているわけではありません。TVerなどの見逃し配信プラットフォームへの参加は一般的になりましたが、マネタイズという点ではまだ道半ば。しかし、2024年頃からは、より踏み込んだ動きも見られます。例えば、自社アプリを開発し、地域情報ポータルとしての機能を強化したり、クラウドファンディングで制作費を集めて意欲的なドキュメンタリー番組を制作したりする局。また、放送外収入を増やすべく、地域の特産品をPR・販売するEC事業に乗り出したり、地元のイベントと連動したコンテン...

  【ディンコの一言】 radikoがTBSラジオ出身の池田卓生氏を新社長に迎える新体制は、ラジオ業界の垣根を越えたデジタル連携の象徴だ。常勤取締役に放送局出身者を配置することで、現場感覚と経営判断の融合が期待される。広告主に選ばれる音声プラットフォームとして、radikoの次の一手に注目が集まる。 株式会社radikoは、2025年5月30日に新たな経営体制を内定したと発表した。現社長の青木貴博氏が取締役会長に就任し、後任の代表取締役社長には株式会社TBSラジオの執行役員・池田卓生氏が内定した。この人事は、2025年6月19日に開催予定の定時株主総会および取締役会で正式決定される予定である。 radikoは2010年12月1日に本配信を開始し、エリアフリーやタイムフリー、ポッドキャストなどの機能を通じて、ユーザーの利便性向上に努めてきた。現在、月間ユニークユーザー数は約850万人、プレミアム会員は100万人を超えており、ラジオ業界において重要な存在となっている。 新体制では、ラジオ放送局からの常勤取締役を迎え、業界との連携を強化する方針だ。これにより、デジタルアド市場の拡大や広告手法の多様化、ブロードバンドでの放送代替の議論など、急速に変化するメディア環境への迅速な対応を図る。また、ユーザーに多様な音声コンテンツを提供し、広告主に選ばれるデジタルアドプラットフォームとして、さらなる成長を目指すとしている。 新役員体制には、TBSラジオ、エフエム東京、ニッポン放送、文化放送、J-WAVE、朝日放送ラジオ、MBSラジオ、ラジオ大阪、FM802、エフエム大阪など、主要ラジオ局の幹部が名を連ねており、業界全体での連携強化が図られている。 代表取締役社長に内定した池田卓生氏は、2001年にTBSラジオに入社し、編成局制作センター、営業統括局、UXビジネス局、経営企画局などを経て、2025年5月現在、同社の執行役員を務めている。これまでの経験を活かし、radikoのさらなる発展に貢献することが期待されている。

【ディンコの一言】 WOWOWの2024年度決算は、非会員収入の伸長により増収増益を達成したものの、会員数の純減や4K放送の終了による減損損失が影を落とした。新サービス「WOWSPO」や劇場公開など多層展開の成果も見え始めているが、配信競争の激化と既存会員の離脱抑制が引き続き課題。中期経営計画では、BtoCとBtoBの両軸で収益構造の転換を図る姿勢が明確に示された。 WOWOWは2025年5月15日、2024年度（2025年3月期）の決算説明会を開催し、連結売上高767億5,700万円（前期比18億8,700万円増）、経常利益29億9,700万円（同9億3,900万円増）と増収増益を報告した。会員収入は減少したものの、映画事業や番組販売などのその他収入やグループ会社の売上増加が寄与した。 一方、当期純利益は6億3,700万円（同4億5,400万円減）と減益となった。これは、4K放送の終了やコンテンツ情報統合管理システムの開発中止、子会社の減損損失などによる特別損失25億6,000万円の計上が影響した。 加入状況では、新規加入件数が70万5,000件と前期比7万9,000件増加。新サービス「WOWSPO」の開始や人気コンテンツの提供が奏功した。しかし、解約件数も81万2,000件と増加し、正味加入件数は10万7,000件の純減、累計正味加入件数は236万件となった。 資本コストや株価を意識した経営の実現に向け、WOWOWは中期経営計画（2025-2029年度）を策定。「人生をWOWで満たし、夢中で生きる大人を増やす」というパーパスのもと、BtoC領域では新たな配信サービスやEC、多層サービスの推進、BtoB領域ではマーケティング支援やコンテンツ制作の拡大を目指す。 また、2025年5月15日には、会員の声を反映したサービス開発を行う「WOWOW 夢中のトビラボ」の設立を発表。今後の取り組みとして、放送サービスの効率化や新規事業開発を通じて、収益構造の転換と持続的な成長を図る方針を示した。  

  【ディンコの一言】 TBSがAIマーケティングのWACULを完全子会社化したニュースは、テレビ広告の再定義を示唆する一手。マスとデジタルの融合は、従来の「視聴率頼み」から「成果重視」への転換点だ。TBSグループが番組・広告をデータドリブンで設計する流れが加速すれば、業界全体のメディア運用にも波及する可能性が高い。 TBSホールディングス（以下TBS）は2025年5月30日、マーケティングDXを手がけるWACULの普通株式及び新株予約権に対する公開買付け（TOB）が成立し、同社を完全子会社化する方針を明らかにした。買付けは4月10日から5月29日まで実施され、買付価格は1株502円。下限株数を上回る応募により買付けが成立した。 この買収の狙いは、TBSが保有するテレビコンテンツやメディア資産と、WACULが強みとするAI・データを駆使したマーケティング技術を統合し、広告・マーケティング領域で新たな価値を創出すること。具体的には、テレビCMを起点としたプロモーション施策にデジタル広告やユーザーデータの解析を組み合わせ、効果測定や購買行動まで一気通貫で対応可能な体制を築く。 想定されるシナジーとしては、①マス×デジタルの融合による提案力の強化、②TBS IDなどのメディアデータ活用による新規事業の創出、③ライフスタイル・教育などTBSの非放送事業でのマーケティング高度化、が挙げられている。 また、WACULの技術は、TBSグループ内の各社にも展開される予定で、今後の事業戦略の中核を担う存在として期待されている。テレビとネットの融合が加速するなかで、広告主のROI（投資対効果）向上に寄与する提案が可能となる。 今後、TBSは必要な法的手続きを経て、WACULの完全子会社化を進めていくとし、詳細は追って公表される予定。

  【ディンコの一言】 フジテレビの「人権尊重・コンプライアンス」施策は、業界全体の構造的課題に切り込む本格的な取り組みだ。特にアナウンサー部門の独立や外部アドバイザリー設置は象徴的。ハラスメントの根絶に向けた再構築は、制作現場にも連鎖的影響を及ぼすだろう。今後は、他局や制作会社との連携強化がカギを握る。 フジテレビは2025年5月30日、同社の再生・改革に向けた「人権尊重・コンプライアンス関連施策」の進捗を発表した。背景には、2025年初頭に表面化したハラスメント等の社内問題がある。これを受けて、同社は「フジテレビ再生・改革プラン」を掲げ、社内外にわたる包括的な施策を導入した。 主な取り組みは次の通り。経営陣自らが「人権方針」の周知に先立ち、役員・全社員を対象に100%の受講率で研修を実施。2025年4月には「サステナビリティ経営委員会」を設置し、外部アドバイザリーボードとの定期協議も開始された。また、全26局室の社員との対話や意見箱、匿名アンケートを通じて現場の声を吸い上げ、「人権リスクマップ」を策定。深刻度に応じた優先順位のもと、ハラスメント加害者の処分方針明示、誹謗中傷対策のSNS監視体制などを整備した。 特筆すべきは、アナウンサー部門の独立である。従来は編成局の下にあったアナウンス室を分離し、調整役「コーディネーター制度」を導入。さらに、取材対象者や取引先も対象に含めた外部相談窓口を5月28日に開設した。 また、業界全体への波及を意識し、芸能事務所や広告代理店、さらには日本民間放送連盟とも連携を深めている。今後は「人権ロードマップ」に基づき、系列局や制作会社との対話・協働を推進する方針だ。

【ディンコの一言】 「CM効果の可視化が進む中、REVISIOのアテンションデータは、制作現場にとって新たな指標となりつつある。視聴者の“注視”を捉えることで、より効果的なクリエイティブの設計が求められる時代が到来している。」 REVISIO株式会社は、2025年4月に放送されたテレビCMを対象に、視聴者の「注視（アテンション）」を測定し、ランキングを発表した。 このランキングは、地上波関東キー局で放送されたCMを対象に、独自の評価指標「Cスコア（クリエイティブスコア）」を基に作成されている。 4月のランキングで1位を獲得したのは、アイフルの「お金は賢く使うA」篇で、大地真央さんと今野浩喜さんが出演する「凛とした女将」シリーズの第26弾である。このシリーズは、過去にも高いアテンションを獲得しており、視聴者の注目を集めている。 4位には、新生フィナンシャルのレイク「サングラスが無い」篇がランクイン。このCMは、これまでの「レはレイクのレ」というテーマを刷新し、「無い」をテーマとした新シリーズの第1弾で、千鳥のお二人に加え、タモリさん、Mr.マリックさんが出演している。 また、月間ランキング5位にランクインしたROKI MATOI TONE UP MASK「まとえ。MATOI」篇は、冨永愛さん、YOUさん、アオイヤマダさん、10colorsが出演し、先進的なデザインと高い機能性を視覚的に表現している。このCMは、冒頭のインパクトのあるBGMやテンポの良いカット割り、ラストカットのオレンジ色の背景に企業ロゴを配置するなど、視聴者の注視を集める工夫が随所に施されている。

【ディンコの一言】 「アイドルの卒業特番が無料生配信される時代──ファンとの双方向性を重視した“生たけ”は、テレビと配信の境界を溶かす好例。卒業を祝うだけでなく、次なる展開への布石としても注目される。」 スカパーＪＳＡＴ株式会社は、2025年6月3日（火）19:00より、特別番組『生たけ〜ハロプロ6月卒コンSP〜(仮)』を無料で生配信することを発表した。 本番組は、ハロー！プロジェクトのメンバーである上國料萌衣（アンジュルム）と島倉りか（BEYOOOOONDS）の卒業を記念した特別企画で、MCを務める竹内朱莉に加え、レギュラーメンバーの石田亜佑美、岸本ゆめのが出演する。 番組内では、出演者による近況報告や卒業を控えたメンバーとの思い出を振り返るトーク、さらに上國料萌衣と島倉りかからの特別メッセージなど、ここでしか見られない限定企画が満載の3時間となっている。 また、6月9日（月）には『BEYOOOOONDS CONCERT 2025 SPRING ～Take Me Out To The BUDOOOOOKAN！「Treasury Island」～』、6月18日（水）には『アンジュルム 10th Anniversary tour 2025春「桜梅桃李」上國料萌衣 FINAL ～お先はまっキラ！～』の卒業コンサートが、テレ朝チャンネル1にて独占生中継・生配信される予定である。 視聴はスカパー! 番組配信（https://streaming.skyperfectv.co.jp/）にて、どなたでも無料で可能。  

【ディンコの一言】 「農業とエンタメの融合は、地域発のIP創出の新たな可能性を示す。映像制作会社が地方課題に挑む姿勢は、制作現場にとっても新たな挑戦と機会をもたらすだろう。」 2025年5月30日、株式会社WOWOWプラス（本社：東京都港区）は、農業を身近に感じるサービスやテクノロジーの開発、コンサルティングなどを手掛けるノウタス株式会社（本社：東京都港区）と、地方創生支援を目的とした戦略的パートナーシップを締結した。この提携により、両社は地方の持続的な発展を実現するための事業の企画、立案及び実施を相互連携し、地方自治体や地域産業が抱える課題解決に取り組む。 WOWOWプラスは、2021年に地方創生支援プロジェクトを開始し、メディアの知見や特性を活かして、地方自治体や地域産業にとって「地域課題の解決窓口の一つ」として選択されることを目指してきた。「地域の課題解決」は「地域と一緒に地域の未来を発明していくこと」と定義し、地域にとって「新しい選択肢」を誕生させ、成長・成熟させていく支援を提供している。 ノウタスは、現役農家と農家の息子や娘が集まり設立された企業で、農業の「いつかは」を「いつでも」に、「だれかが」を「だれでも」にすることを目指している。「Win-WinよりもFun-Fun」を経営理念とし、農業と人々の生活を近づけるサービスを企画開発している。 今回のパートナーシップにより、両社はノウハウやソリューションを活用したコンテンツ及びIPの共同開発を進め、様々なアプローチで地方自治体や地域産業が抱える課題解決に取り組む。これにより、地方創生支援のさらなる強化と持続的な展開が期待される。  

日本テレビHD、第92期決算は増収増益 売上高4619億円 デジタル広告収入が5割増 日本テレビホールディングス株式会社は2025年5月29日、第92期（2024年4月1日から2025年3月31日まで）の定時株主総会招集ご通知を開示し、同期間の連結決算が売上高、各利益ともに前年を上回ったことを発表しました。スポット収入や好調なデジタル広告収入などが業績を牽引しました。また、新たな中期経営計画も策定し、グローバル展開を加速する方針です。 連結業績：売上高9.1%増、営業利益31.1%増を達成 第92期の連結決算は、売上高が前期比9.1%増の4,619億1千5百万円、営業利益が同31.1%増の549億1千7百万円、経常利益が同32.8%増の657億2千4百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は同32.7%増の460億円となりました 。 この増収増益は、主力のメディア・コンテンツ事業において、スポット収入やデジタル広告収入、大阪・関西万博の受注を含むコンテンツ制作収入、番組キャラクターグッズ等の物品販売収入が好調だったことに加え、新たに3社を連結子会社化した影響などによるものです 。 視聴率においては、2024年の年間および年度の平均個人視聴率でゴールデン帯（19時～22時）トップを獲得。また、平均コア視聴率（男女13歳～49歳）では全日帯・プライム帯・ゴールデン帯のすべてでトップとなり、年間12年連続・年度13年連続の「コア視聴率三冠王」を達成しました 。 セグメント別業績：メディア・コンテンツ事業が好調、デジタル広告は53.4%増 セグメント別に見ると、「メディア・コンテンツ事業」の売上高は前期比9.5%増の4,311億2千万円、営業利益は同35.4%増の521億9千万円と大幅な伸びを示しました 。 地上波テレビ広告収入は、タイム収入が微減（前期比0.1%減の1,050億3千9百万円）だったものの、スポット収入が同2.7%増の1,169億2千5百万円と堅調で、合計では前期比1.3%増の2,219億6千4百万円となりました 。 特に「デジタル広告収入」は、民放公式テレビ配信サービス「TVer」における動画広告セールスが好調に推移し、前期比53.4%増の105億2千2百万円と大きく伸長しました 。また、「コンテンツ販売収入」も、スタジオジブリの連結子会社化やドラマのグロー...

  TBS、2024年度決算は増収増益 配信広告120億円突破 社長定例会見で各社トップが報告 TBSの社長定例記者会見が2025年5月28日（水）にTBS放送センターで行われ、TBSテレビの龍宝社長、TBSラジオの林社長、BS-TBSの伊佐野社長が各社の状況や今後の展望について報告しました。TBSホールディングスは2024年度連結決算で過去最高の売上高を記録するなど、好調な業績が示されました。  TBSテレビ：2024年度は増収増益、配信広告が120億円を突破 TBSテレビの龍宝社長は、2024年度の決算について報告。TBSホールディングス連結では、売上高が過去最高となる4,067億円（前期比123億円増）、営業利益は194億円（同42億円増）と増収増益を達成しました。  TBSテレビ単体でも、売上高2,309億円、営業利益89億9,000万円と増収増益でした。  この好調な業績の背景には、年度後半からのスポット市況の活性化や、好調なLTV4-59の視聴率状況が広告主に評価されたことによる単価アップがあると説明。  特に配信広告は前年比146%と大きく伸長し、目標の100億円を大幅に超える120億円を突破しました。  また、映画「ラストマイル」や「グランメゾン・パリ」の大ヒットも業績に貢献しました。  2025年度の連結業績予想については、182億円の増収、20億円の営業増益を見込んでいます。  重点施策として、『東京2025 世界陸上』のセールス面での成功による放送広告収入の拡大、配信広告収入のさらなる成長、番組関連コンテンツの多面展開によるタイムレスバリューの拡大を挙げています。  年度初めには映画「#真相をお話します」と「たべっ子どうぶつ THE MOVIE」がスマッシュヒットし、幸先の良いスタートを切ったとしています。  編成面では、2025年度上期の視聴率が全時間帯で2位、G帯・P帯では2024年度上期平均から0.1ポイントアップしました。  朝の情報番組『THE TIME,』も好調で、7時台の平均視聴率が前年度より0.1ポイント上昇するなど、ノンプライム帯強化に向けて順調なスタートを切ったと報告されました。  営業関連では、2024年度...

  読売テレビ、2024年度決算を発表 増収増益を達成し役員人事も内定 読売テレビ放送株式会社は2025年5月29日、同日開催の取締役会において2024年度決算を承認し、役員人事を内定したと発表しました。  連結・個別ともに増収増益を達成しています。なお、本件は2025年6月25日開催予定の第68回定時株主総会ならびに取締役会において正式に決定される予定です。  2024年度は連結・個別ともに増収増益 2024年度の連結決算では、売上高が前期比101.7%の751億3,741万円、営業利益が同121.8%の53億8,884万円、経常利益が同118.7%の69億7,612万円、親会社株主に帰属する当期純利益は同152.5%の60億6,175万円となりました。  また、個別決算においても、売上高は前期比100.7%の650億1,174万円、営業利益は同126.3%の37億1,691万円、経常利益は同124.9%の55億3,791万円、当期純利益は同166.7%の50億9,345万円と、いずれも好調な結果を示しています。  役員人事では取締役2名が常務に昇任、2名が新任 役員人事では、以下の通り取締役の異動が内定しました。 代表取締役会長の大橋善光氏（ネットワーク担当）、代表取締役社長の松田陽三氏（コンプライアンス担当、経営統括）はそれぞれ重任となります。  常務取締役には、乾佐登司氏（現：取締役 人事、労務、ESG推進担当）が昇任し、人事、労務、ESG推進、経理を担当します。  同じく常務取締役に昇任する橘俊男氏（現：取締役 技術、DX推進担当、(株)ytvメディアデザイン取締役会長）は、技術、DX推進を担当し、新たに(株)デジタルウェーブ代表取締役社長も兼務します。  取締役に新任されるのは、吉川真理氏（現：人事局付現職出向 (株)ytv Nextry 代表取締役社長）で、報道を担当します。  また、松本拓也氏（現：執行役員 コンテンツ戦略局長）も取締役に新任され、経営戦略、グループ会社担当、コンプライアンス担当補佐、経営戦略局長を務めます。  若山睦氏は取締役を重任し、新たに制作、スポーツを担当（現：報道担当）。  大島礼司氏は取締役を重任し、新たにビジネス統...

【ディンコの一言】地域密着メディアとの連携がM&Aの浸透を加速させる 「地域共創プロジェクト」第九弾として、M&Aキャピタルパートナーズが静岡新聞社・静岡放送と業務提携を締結。地域密着メディアとの連携により、事業承継やM&Aの選択肢が静岡県内の中小企業に広く浸透することが期待される。特に、製造業や観光業が盛んな静岡県において、後継者問題の解決に向けた具体的な一歩となるだろう。 M&Aキャピタルパートナーズ株式会社（以下、MACP）は、2025年5月29日、静岡新聞社および静岡放送と業務提携を締結し、静岡県内での「地域共創プロジェクト」を始動した。これは、全国新聞各社との連携による同プロジェクトの第九弾であり、中部エリアでは初の取り組みとなる。 静岡県は製造業、農業、観光業が盛んな地域であり、輸送用機械や食品加工業など、全国でも高いシェアを誇る産業が集積している。しかし、経営者の高齢化と後継者不在が深刻な課題となっており、2024年の調査では、静岡県内企業の経営者の平均年齢は約63.6歳で、全国平均を上回っている。また、約57.3%の企業が後継者が「いない」と回答しており、特に製造業では後継者難が顕著である。 このような状況を受け、MACPと静岡新聞社・静岡放送は、事業承継や事業成長の選択肢としてM&Aを広めることを目的に業務提携を締結。これにより、静岡県内の中小企業経営者に対し、M&Aを含む多様な事業承継・成長の選択肢を提供し、地域経済の活性化を図る。 今後の取り組み 業務提携の第一弾として、2025年6月24日（火）14:00～15:00に、提携記念の無料オンラインセミナーを開催予定。静岡県内の経営者向けに、「事業承継の"あくまで選択肢のひとつであるM&A"」について理解を深める内容となっている。今後も、事業承継や成長戦略、企業再生に課題を抱える企業への支援を強化していく方針である。  

【ディンコの一言】 「ライブビューイングの新技術『GPAP over MoQ』は、映像・音声・照明を一体化し、0.1秒の低遅延で双方向配信を実現。地方でも都市部と同様の臨場感を提供し、エンタメの地域格差を解消する可能性を秘めています。制作現場は、リアルタイム性と演出の同期精度が問われる新たな時代に突入しました。」 2025年5月28日、NTTコミュニケーションズ株式会社（NTT Com）とヤマハ株式会社は、共同開発した新技術「GPAP over MoQ」の実証実験を実施しました。この技術は、音声・映像・照明などの舞台演出データを統一フォーマットで扱うヤマハの「GPAP（General Purpose Audio Protocol）」と、NTT Comが研究する低遅延メディア転送技術「MoQ（Media over QUIC）」を組み合わせたものです。 従来のライブビューイングでは、衛星通信などを利用するため、映像や音声の転送に遅延が生じ、高い臨場感を実現することが難しいという課題がありました。しかし、「GPAP over MoQ」を利用することで、遅延を最小0.1秒程度に抑え、双方向のコール＆レスポンスが可能となります。これにより、遠隔地の観客もライブ会場にいるかのような体験ができるようになります。 実証実験では、ヤマハ銀座店で行われたライブ演奏を、インターネットおよびクラウド上の配信サーバーを介してサテライト会場に届け、舞台装置の演出効果や低遅延でのコール＆レスポンスの実現性を検証しました。また、サテライト会場の状況も映像・音声でメイン会場に返送され、双方向のやり取りが可能であることが確認されました。 独自のリアルタイムデータ復旧制御方式により、不安定なネットワーク環境下でも音飛びや照明制御異常が発生しづらい、安定したデータ転送を低遅延で実現。 独自のネットワーク状態推定機能により、映像・音声品質を数秒単位で自動適応し、最適品質での転送を実現。 NTT Comは、今後「MoQ」の国際標準化を目指し、2026年度中の有償提供開始を予定しています。また、地方でのライブビューイングの提供を検討し、地域創生を目指します。ヤマハは、ライブやコンサート市場に付加価値を創出し、さまざまな領域でのニーズの開拓と新たな価値創造に取り組んでいく方針です。 なお、本技術は、2025年6月...

  【ディンコの一言】 「高校野球の全地方大会を無料ライブ配信する取り組みは、スポーツ中継の民主化を象徴する事例です。制作現場は、膨大な試合数をカバーするための効率的なオペレーションと、地域ごとの特色を活かした演出力が求められます。視聴者の多様なニーズに応えるため、リアルタイム配信だけでなく、見逃し配信やハイライト動画の充実も重要です。」 朝日新聞社、朝日放送テレビ、LINEヤフーは、2025年6月14日（土）より開幕する第107回全国高校野球選手権大会の地方大会全試合を、スポーツナビ内の「バーチャル高校野球」で無料ライブ配信します。この取り組みは2015年に開始され、当初は26試合の配信からスタートし、2023年には全49地方大会で3,434試合を配信するまでに拡大しました。 今年も、地方大会の全試合に加え、8月5日（火）に阪神甲子園球場で開幕する全国大会の全試合も無料でライブ配信される予定です。また、一部の大会では組み合わせ抽選会の模様も配信されます。 「バーチャル高校野球」では、ライブ配信だけでなく、見逃し動画、ハイライト動画、打席速報、イニングスコア速報、トーナメント表、出場選手の個人成績、企画動画など、多彩なコンテンツが提供されます。さらに、応援コメントの投稿や、応援する学校をフォローすることで試合開始時や結果の通知を受け取ることができる「フォロー機能」も搭載されています。 スマートフォンアプリ限定で、「あなたの注目試合機能」「ブックマーク機能」「ピクチャーインピクチャー機能」「関連動画表示機能」など、視聴体験を向上させる機能も提供されています。また、応援メッセージ機能を通じて、ファン同士がリアルタイムでエールを送り合うことも可能です。 さらに、7月19日（土）から8月2日（土）に開催される第29回全国高等学校女子硬式野球選手権大会の全試合や、6月1日（日）に開催される「甲子園ブラスバンドフェスティバル2025」も無料でライブ配信されます。 「バーチャル高校野球」は、今年でサービス開始から10周年を迎え、今後も高校野球の魅力を多くのファンに届けることを目指しています。

【ディンコの一言】 「DMM TVとディズニープラスのセットプランは、アニメとグローバルコンテンツの融合による新たな視聴体験を提供します。制作現場は、幅広いジャンルへの対応力とコンテンツの多様性を求められる時代に突入しました。」 合同会社DMM.comは、2025年6月4日（水）より、ウォルト・ディズニー・ジャパン株式会社が提供する「ディズニープラス」とのセットプラン『DMM | Disney+ セットプラン』を開始します。 このセットプランでは、DMM TVの国内最大数の新作アニメ見放題作品と、ディズニープラスが独占配信するディズニー作品を一緒に楽しむことができます。DMM TVは、アニメを主軸に、バラエティや2.5次元作品・舞台・ミュージカル、ドラマ、映画など幅広いジャンルのコンテンツを提供しており、国内見放題作品数は業界第2位、新作アニメの見放題作品数は2年連続でNo.1を獲得しています。 ディズニープラスは、ディズニー、ピクサー、マーベル、スター・ウォーズ、ナショナル ジオグラフィックの名作・話題作を見放題で提供しており、最新の劇場大ヒット作やオリジナル作品も多数配信しています。 また、セットプラン開始を記念して、DMMポイントを最大1,690ポイント付与するキャンペーンや、ディズニーストア特典、会員限定上映会への招待などの特典も用意されています。 このセットプランにより、ユーザーは多様なエンタメコンテンツをお得に楽しむことができ、アニメファンやディズニーファンにとって魅力的な選択肢となるでしょう。  

  【ディンコの一言】 「TVer広告の急成長は、テレビとデジタルの融合が本格化した証左。スキップ不可の広告フォーマットと高い視聴完了率が、広告主にとって魅力的なプラットフォームとなっている。制作現場は、短尺でも印象に残るクリエイティブの制作が求められる時代に突入した。」 株式会社TVerは、2024年度（2024年4月〜2025年3月）の「TVer広告」の実績をまとめた「数字で見るTVer広告」を発表しました。この報告によると、TVer広告の売上は前年比221％増を記録し、広告主数は2,138社（前年比187％増）、広告会社数は651社に達しました。  広告クリエイティブの長さでは、15秒（11秒〜22秒）が52％、30秒（23秒〜37秒）が43％を占め、地上波放送と同様の長さの広告が多く出稿されています。  また、TVer広告は32の業種から出稿があり、食品や家庭用品などの一般消費者向けの広告だけでなく、卸売など企業向けの広告や、官公庁・団体など公共性の高い業界からの出稿も見受けられました。 TVer広告の効果は、広告接触回数が1〜4回、5回以上のいずれの場合でもリフト値が100％を超える結果となり、スキップできない広告フォーマットと高い視聴完了率が、広告メッセージの記憶定着に寄与していることが示されています。 さらに、TVerの月間ユーザー数（MUB）は2024年7月に4,000万を突破し、2025年1月には4,120万に達しました。配信番組数も3,700を超えるなど、サービス規模の拡大が続いています。 

  【ディンコの一言】 「“推し活”から“ファングロース戦略”へ──IPビジネスは感情の可視化と行動設計の時代に突入。グローバル市場でのIP戦略に新たな指針を示す調査だ。」 株式会社ADKマーケティング・ソリューションズ（ADK MS）は、2025年5月27日、作品・キャラクター（IP）に関する生活者の意識と行動を把握することを目的に、ADKエモーションズと共同で、日本・北米・インドの3市場での定量調査を実施し、「Global IP Power Survey 2024 Report」（GIPS 2024）を発表しました。 本調査は、IPに対する“好き”という感情や関わり方、そこから生まれる行動を多角的に分析し、IPビジネスの成長戦略を描く上での出発点となることを目的としています。 国によって異なるIPの受容性 調査によると、約8割強の人（日本:83.5%、北米:79.0%、インド:89.3%）が“好きなIP”を1つ以上挙げており、日本のIPは各国で多くの人々に愛されています。 また、IPに対する感情的なつながりでは、日本は「推し活」の影響もあり「応援」、北米では「愛」、インドでは「友達」と捉える人が多い傾向が見られました。交流スタイルにも違いがあり、日本ではオフラインで交流を行う傾向が強い一方、北米・インドではオンラインでの積極的な発信が主流です。 “好き”のタイプと楽しみ方 作品・キャラクターへの意識と性格価値観を、クラスター分析を用いて大人・子どもそれぞれ6つのタイプに分類。クラスターごとの価値観・傾向を分析し、世の中における作品・キャラクターの広がり方の構造を明らかにしています。 個別IPの“愛され方”分析 IP意識・行動比較でIPの出自ごとに異なる特徴が見られることは、IPマーケティングを行う上で個別IPの現在地を分析することの重要性を示しています。性年代別での“好きなIP”の第一想起状況、ファネル状態の分析、当該IPへの関わり方等から、IPの現在地を把握します。 IPビジネスにおけるファングロース戦略 IPの持続的な成長のためには、様々な観点での“好き”のかたちの違いを踏まえることで「好きな人」を増やすことはもちろん、その先の行動（課金・推奨）まで設計する必要があります。ADK MSは、市場における「浸透」とファンの「熱量」の2軸から、IPを以下の...

【ディンコの一言】 「サイバーエージェントが中国最大級SNS『Weibo』と手を組むことで、日本アニメの中国市場進出が一層加速する。5.9億人の月間アクティブユーザーを持つWeiboとの連携は、アニメIPの認知拡大とファン獲得において大きな武器となるだろう。制作現場にとっても、グローバル視点での企画立案が求められる時代の到来を示している。」 2025年5月28日、株式会社サイバーエージェントは、中国最大級のソーシャルメディアプラットフォーム「Weibo（新浪微博）」を運営するWeibo Corporationと、アニメのグローバル展開を強化するマーケティングパートナーシップを締結した。この提携により、サイバーエージェントが手掛けるアニメ作品の中国市場でのプロモーション強化とファン獲得を目指す。 Weiboは2009年8月にサービスを開始し、2024年末時点で月間アクティブユーザーが5.9億人を超える中国最大のソーシャルメディアプラットフォームである。同プラットフォームにおいてアニメ、マンガ、ゲームなど二次元文化に興味があるユーザーは3.2億人を超え、国内外のアニメIP公式アカウントは1,100以上、関連の会話量は月間10万を超えるなど、中国におけるアニメ、コミック、マンガ文化の中心地として情報交換やコミュニケーションが活発に行われている。 サイバーエージェントは2024年2月にアニメ＆IP事業本部を設立し、IPの開発およびアニメの企画プロデュースを主軸に、広告・宣伝機能、グッズ制作・マーチャンダイジング機能などを集約するとともに、グローバル市場を見据えた総合的な事業を展開している。また、アニメの海外に向けたマーケティング強化に伴い、サイバーエージェントが手掛けるアニメに特化したグローバルマーケティング組織としてCyberAgent America, Inc.を新体制にて再始動し、国内外のマーケティング戦略設計、全世界を対象にローカライズしたコミュニケーション設計とプロモーションを実行している。 今回のパートナーシップ締結により、Weibo上でのプロモーション活動や機能の共同開発を通じて、アニメ作品の中国市場での認知度向上とファン層の拡大を図る。これにより、ユーザーにとって新たなアニメ作品との出会いのきっかけを創出し、グローバルなアニメ市場での競争力を高めることが期待...

【ディンコの一言】 「ABEMAが北川ひかる選手の海外挑戦に密着した特番を配信。スポーツドキュメンタリーの新たな潮流として、選手の人間味や成長過程を描く手法が注目される。視聴者とのエモーショナルな接点を強化し、スポーツコンテンツの価値を高める一例となるだろう。」 新しい未来のテレビ「ABEMA」は、なでしこジャパンの左サイドバック・北川ひかる選手の初の海外挑戦に密着した特別番組『北欧の地で戦う"なでしこ" 北川ひかる 初の海外挑戦に密着！』を配信中です。 北川選手は2024年8月、スウェーデン1部リーグの強豪BKヘッケンに移籍し、同クラブ初の日本人選手として新たな一歩を踏み出しました。番組では、試合や練習の様子はもちろん、現地での生活やプライベートな一面までを丁寧に描いています。 スウェーデン語に苦戦し、電車を逆方向に乗ってしまうといったエピソードから始まった新生活。部屋づくりや買い物、自転車選びなど、日常の小さなシーンを通じて、北川選手の素顔や成長が伝わってきます。5月10日に28歳の誕生日を迎えた際には、ABEMAからのサプライズとして自転車選びに同行する企画も実施されました。 プレー面では、守備力や高精度のクロスでチャンスを演出する攻撃力が光り、クラブではフィジカル重視のスタイルに対応するため上半身の強化にも取り組んでいます。また、代表合宿にコーチとして参加していた元日本代表DF・内田篤人氏からのアドバイスも、クロスキックの精度向上に反映されています。 番組の終盤では、なでしこジャパンでの目標や今後の展望についても語られ、アスリートとしての誇りと積み上げてきた努力がにじみ出ています。ABEMAでは、5月31日（金）と6月3日（月）に行われる「なでしこジャパン vs ブラジル女子代表」の2連戦を、国内独占で無料生中継予定です。  

【ディンコの一言】 ショートドラマ市場の急成長を背景に、アジア3か国の映像業界が連携して新たな評価基準を打ち立てた本アワードは、データドリブンな審査を導入し、再生数や収益性、多言語展開の実績など市場パフォーマンスを重視しています。 2025年5月28日、韓国・釜山のBEXCOにて「第1回アジアショートドラマアワード」が開催されます。本アワードは、アジア3か国（日本・中国・韓国）の映像業界が連携し、ショートドラマ市場の新たな評価基準を打ち立てることを目的としています。 ノミネート作品は、2025年4月までに制作され、15の国と地域で配信された約1,000本の作品から選出されました。選出にあたっては、従来の映像コンテンツ評価とは異なる、データドリブンな審査基準が適用されました。具体的には、市場パフォーマンス（再生数、収益性、国際展開実績）、プラットフォーム戦略（配信戦略とユーザーエンゲージメントの革新性）、技術革新度（AI活用、制作効率化への貢献度）、産業影響力（ショートドラマ市場全体への波及効果）などが評価ポイントとなっています。 最終審査は、韓国・中国・日本の映像業界を代表する5名の専門家が担当します。審査委員には、韓国放送通信電波振興院ディレクターのアン・ヨンミン氏、韓国テレビドラマ制作協会副社長のペ・デジク氏、中国テレビドラマ制作産業協会青年工作委員会主任の白一驄（バイ・イーツォン）氏、日本オリジナルショートドラマ製作委員会・LINEヤフー株式会社 LINE VOOM統括本部長の有本恭史氏、日本オリジナルショートドラマ製作委員会・プロデューサーの武川基氏が名を連ねています。 表彰式では、全10部門の受賞作品・俳優・制作会社が発表される予定です。各部門の審査基準には、市場データによる総合評価、演技力とプラットフォーム適応性、多言語展開実績と海外プラットフォーム連携度、ブランド統合とマネタイゼーション実績、各国・地域別市場浸透度と文化適応性、SNS話題性とIMDb評価などの総合指標、制作工程におけるAI技術革新度、年間制作実績と流通網カバー率、業界発展への組織的貢献度、シリーズ化・派生展開の実現性と市場成果などが含まれています。

【ディンコの一言】 「ライブ配信アプリ『Pococha』との連携は、地域イベントとデジタルメディアの融合を象徴する試み。テレビ・ラジオ・SNSを横断したプロモーションは、地域活性化と視聴者参加型コンテンツの新たなモデルケースとなるだろう。」 北海道放送（HBC）が運営するWEBマガジン「Sitakke」は、道内各地のローカルメディアと連携し、「北海道ソフトクリームラリー2025 ～#とろけるしあわせ巡り～ sponsored by Pococha」を、2025年6月1日（日）から8月31日（日）まで開催します。 このイベントは、個性豊かなソフトクリームを楽しみながら全道各地を巡ることで、より多くの人に北海道の食や地域の魅力を感じてもらうことを目的としています。2023年に始まり、今年で3年目を迎えます。 昨年は約4万人が参加し、全143店舗を完全制覇した人も11人にのぼりました。今年はさらにラリー対象店が拡大し、過去最多の171店舗が参加します。期間中に集めたスタンプの数に応じて、豪華プレゼントが当たる抽選にも応募できます。 開催概要： 企画名： 北海道ソフトクリームラリー2025 ～#とろけるしあわせ巡り～ sponsored by Pococha 開催期間： 2025年6月1日（日）～8月31日（日）

【ディンコの一言】 生成AI、特に「Chat GPT」の台頭は、情報収集のあり方を根本から変えつつある。特に若年層が積極的に活用している点は見逃せない。これは、番組コンテンツの企画やターゲティング、さらには広告戦略においても、AIとの連携やAIが生成する情報をいかに活用するかが今後の鍵となることを示唆している。我々もAI時代の新たな視聴者行動を捉え、番組作りに活かしていく必要があるだろう。 ニールセンデジタル株式会社は、デジタルコンテンツ視聴率（Nielsen Digital Content Ratings）のMonthly Totalレポートをもとに、2024年4月における日本国内の生成AIアシスタントサービスの利用状況を発表しました。 ここ2～3年でAI技術、特に生成AIの社会実装が急速に進展し、情報収集の手段として広く利用されるようになりました。消費者は従来の検索エンジンやSNSでは得られなかった、よりパーソナライズされた情報や対話体験をAIに求めるようになり、これが意思決定や購買行動にも影響を与え始めています。このような変化を受け、AIによる情報収集行動の変化を捉え、特に若年層の関心や接触チャネルを把握し、広告やタッチポイント戦略に活かすことがマーケターにとって重要となっています。「誰が、どのAIサービスを、何の目的で、どれだけ使っているか」を理解し、生成AIが生み出す新たな接点を戦略的に活用することが求められています。 利用者数トップは「Chat GPT」： 2024年4月における生成AIアシスタントジャンルのトータルデジタル（PCとモバイルの重複を除いた数値）での月間利用者数は、「Chat GPT」が931万人と最も多く、次いで「Copilot（旧Bing AI）」が295万人、「Perplexity AI」が69万人という結果でした。 若年層の利用が活発： 利用者数が最も多い上位5サービスの年代別ターゲットGRP（TARP）を見ると、男女18-34歳で最も高く1,172%に達し、次いで男女35-49歳が635%でした。これは、若年層が特に生成AIアシスタントを積極的に利用していることを示しています。 18-34歳では「Chat GPT」が利用回数もトップ： 男女18-34歳に絞って見ると、利用者数および一人あたりの月平均利用回数（利用頻度）の両方で「C...

【ディンコの一言】 文化施設の広報が変革期を迎えた。日テレWandsの伴走型支援は、単なるノウハウ提供に留まらず、現場の自走力を育てる新たな広報モデルだ。 日テレWandsは、博物館やミュージアムなどの文化施設を対象に、SNSやWebサイト運営のノウハウを活用した「伴走型広報SNS支援プログラム」を開始しました。このプログラムは、広報担当者の知識や経験レベルに合わせて、実際のSNS投稿作成を共に行うなど、実践的なアプローチを特徴としています。 第一弾として、岐阜かかみがはら航空宇宙博物館（通称：空宙博）への支援が実施されました。具体的には、InstagramやX（旧Twitter）の運用改善提案、効果的な投稿作成のポイント指導、効率的なツール活用方法のレクチャー、投稿効果測定とフィードバックなどが行われました。また、Webサイトに関しても、現状分析と課題抽出、ユーザ視点に基づいたコンテンツ構成やページ構成のアドバイスが提供されました。 このような支援により、空宙博の広報担当者は、SNSビジネスの最前線との大きな差を痛感し、具体的な改善点を把握できたと述べています。特に、実際の投稿を基にした実践的なアドバイスは非常に効果的であり、最適なツールの使い方や各SNSの特性に合わせた投稿内容の見せ方、書き方、投稿タイミング、アナリティクスで注視すべき点など、すぐに業務に活かせるノウハウを習得できたとしています。 近年、博物館やミュージアムを取り巻く環境は大きく変化しており、広報活動においては、人員や予算の制約に加え、SNSやWebサイトといったデジタルツールを効果的に活用するための専門知識やノウハウの不足が深刻化しています。このような背景を踏まえ、日テレWandsは、博物館・ミュージアム施設の広報担当者と緊密に連携し、リソース不足やノウハウ不足を補いながら、情報発信と集客に関する課題解決に向けた具体的な施策実行を支援する「伴走型広報SNS支援プログラム」を提供しています。

【ディンコの一言】 『俺だけレベルアップな件』がアニメ・オブ・ザ・イヤーを含む9冠達成。世界5,100万票の頂点に立ち、韓国発Webtoon原作がアニメ界の覇者となった。 2025年5月25日、東京・グランドプリンスホテル新高輪で開催された「クランチロール・アニメアワード2025」において、アニメ『俺だけレベルアップな件』（通称：俺レベ）がアニメ・オブ・ザ・イヤーを含む9部門で受賞し、世界的な快挙を達成した。 本アワードは、世界200以上の国と地域から集まった5,100万票（前年比約1.5倍）によって選出される、グローバルなアニメファンによる最大級の投票イベントである。『俺レベ』は、最優秀新シリーズ賞、アクション作品賞、エンディング賞（「request」krage）、主演キャラクター賞（水篠旬）、作曲賞（澤野弘之）など、主要部門を総なめにした。 原作は韓国発のWeb小説・Webtoonで、国内ではピッコマで配信されていた作品。アニプレックスの古橋宗太プロデューサーがその魅力に着目し、アニメ化が実現。2024年冬に第1期、2025年冬に第2期が放送され、圧倒的な映像美と音楽、緻密なキャラクター描写で国内外のファンを魅了した。 授賞式には、Kacey Musgraves、Finn Wolfhard、LiSA、FLOWなど、国内外の豪華ゲストが登場し、アニメの国際的な広がりを象徴するイベントとなった。特にLiSAは「紅蓮華」などの代表曲を披露し、会場を熱狂させた。 『俺レベ』の成功は、韓国発Webコンテンツのグローバル展開と、日本のアニメ制作技術の融合による新たな成功モデルを示している。今後、アジア発のコンテンツが世界市場でどのように展開されるか、注目が集まる。  

  【ディンコの一言】 「ryupot」は、沖縄の文化と魅力を全国に発信する新たなデジタルプラットフォームだ。地域密着型メディアの進化形として、今後の展開に注目が集まる。 2025年5月25日、琉球放送株式会社（RBC）は、沖縄に特化したコンテンツ配信サービス「ryupot（リュポット）」を正式に開始した。このサービスは、沖縄の文化や魅力を国内外に発信することを目的とし、地域密着型のデジタルプラットフォームとして注目を集めている。 「ryupot」は、無料および有料の動画コンテンツを提供し、ライブ配信、見逃し配信、オンデマンド配信など多様な視聴形式に対応している。視聴者は、PC、スマートフォン、タブレットなどのデバイスからWebブラウザを通じてアクセス可能で、国内どこからでも利用できる。 コンテンツのジャンルは、イベント、ニュース、ドキュメンタリーなど多岐にわたり、沖縄の多様な文化や情報を「ちゃんぷるー（ごちゃまぜ）」の形で提供する。これにより、視聴者は新たな視聴体験を得ることができる。 琉球放送は、デジタル技術の進化により、テレビだけでなくスマートフォンやタブレットなど多様なデバイスでのコンテンツ視聴が一般化している現状を踏まえ、「ryupot」を立ち上げた。沖縄は全国有数の観光地であり、多様な独自文化の発信地でもある。その地域特性を活かし、放送コンテンツの利活用に加え、沖縄に由来する多様な作品を集積することで、沖縄に興味・関心のある多くの人々に楽しんでもらえる総合的な配信プラットフォームを目指している。 「ryupot」の登場は、地域メディアのデジタルシフトを象徴する動きであり、今後の展開が期待される。  

【ディンコの一言】 関西放送機器展が10周年を迎え、映像業界の最前線が大阪に集結。最新技術とセミナーで業界の未来を体感せよ。 2025年7月2日（水）・3日（木）の2日間、大阪南港ATCホールにて「第10回 関西放送機器展」が開催される。関西最大級の映像制作・放送コンテンツ制作に関する専門展示会として、業界関係者から注目を集めている。 今回の展示会では、撮影・編集・照明・音響・通信技術など、放送コンテンツ制作に関する最新の製品やテクノロジーが一堂に会する。来場者は実機を見て、触れて、体験することができる貴重な機会となっている。 また、総務省による基調講演や、出展者によるセミナーも多数開催される予定だ。特に、AIやリモートプロダクションなど、業界の最新動向に関するセッションは必見である。 入場は無料だが、事前来場登録が必要となっている。公式ホームページの来場登録フォームから登録が可能で、登録完了メールの保存画面またはプリントアウトを会場に持参することで、来場者証と交換される。 関西放送機器展は、放送・映像業界のプロフェッショナルにとって、最新技術の情報収集やネットワーキングの場として、また、業界の未来を感じ取る場として、非常に有意義なイベントである。ぜひこの機会に足を運んでみてはいかがだろうか。  

 【ディンコの一言】 U-NEXTがついに日本代表戦のライブ配信に参入。スポーツ配信の勢力図が大きく変わる予兆だ。 U-NEXTは、2025年7月に韓国で開催される『東アジア E-1 サッカー選手権 2025』の男女全12試合をライブ配信すると発表しました。これにより、U-NEXTは初めてサッカー日本代表戦のライブ配信を行うことになります。 『東アジア E-1 サッカー選手権』は、東アジアサッカー連盟（EAFF）が主催する国際大会で、男子は日本、韓国、中国、香港の4チーム、女子は日本、韓国、中国、台湾の4チームによる総当たり戦で行われます。2025年大会は7月7日（月）から7月16日（水）にかけて韓国で開催され、東アジアNo.1を決めるため、熱い戦いが繰り広げられることが予想されます。 U-NEXTでは、これまでプレミアリーグなどの海外サッカーリーグの配信に注力してきましたが、日本代表戦の配信は初めての試みとなります。今回の配信は、U-NEXTの「サッカーパック」に加入することで視聴可能となり、男子の日本戦以外と女子の全試合はU-NEXT独占配信となります。 この動きは、スポーツ配信市場におけるU-NEXTの存在感を高めるものであり、今後の展開にも注目が集まります。

  【ディンコの一言】 テレビの感動を文字で再体験。保護動物のリアルな物語が、次世代の心に深く刻まれる。これは教育とエンタメの融合だ。 2025年5月23日、集英社みらい文庫より『坂上どうぶつ王国 ノベライズ 保護犬・保護猫ストーリー』が発売された。本書は、フジテレビ系列で放送中の人気番組「坂上どうぶつ王国」の感動的なエピソードを小説化したもので、子どもから大人まで幅広い読者層に向けて、保護動物との絆や命の尊さを伝えている。 「坂上どうぶつ王国」は、俳優・坂上忍氏が私財を投じて設立した動物保護ハウス「さかがみ家」に密着し、保護犬・保護猫たちの再生と新たな家族との出会いを描くドキュメンタリー番組である。番組内で紹介された実話の中から、特に反響の大きかった6つの物語を厳選し、小説として再構成した。 収録されたエピソードは以下の通り： ヤンチャ犬・文太くんの新たな旅立ち 捨て猫を拾った少女の勇気ある行動 病と闘った猫・栄作くんとマックスくんの絆 ぽっちゃり犬・幸くんの再出発 人嫌い猫・ルビーちゃんと芸人・かわなみchoy?さんの交流 坂上氏の愛犬・コウタくんとの最期の日々 著者は、児童文学作家・内田八尋氏。自身も保護猫活動に取り組む内田氏が、温かな筆致で命の大切さや人と動物の絆を描いている。また、本書には番組の場面写真や撮り下ろし写真も収録されており、視覚的にも楽しめる内容となっている。 このノベライズは、エンターテインメントと教育の融合を図る試みとして注目される。子どもたちが読書を通じて、保護動物の現状や命の重みについて考えるきっかけとなるだろう。また、保護活動の重要性を広く伝える手段としても、出版業界やメディア関係者からの関心が高まっている。 定価は803円（税込）、全192ページの新書判ソフトカバー。ISBNは978-4-08-322007-4。保護動物たちのリアルな物語を通じて、読者の心に深く訴えかける一冊となっている。  

【ディンコの一言】 LINEヤフーとユニバーサル・ピクチャーズの提携は、デジタルとエンタメの融合を加速させる。映画プロモーションの新時代が幕を開けた。 2025年5月21日、LINEヤフー株式会社は、ユニバーサル・ピクチャーズと日本国内における映画プロモーションやデジタル領域の新規事業開拓、デジタル・コンテンツの共同開発を目指すパートナーとして、基本合意を締結した。この戦略的パートナーシップにより、LINEヤフーの多様なサービスやアセットを活用し、ユニバーサル・ピクチャーズのコンテンツの魅力を最大化し、ファンとの持続的な関係構築を目指す。 第一弾として、2025年8月公開予定の『ジュラシック・ワールド/復活の大地』の日本国内プロモーションを展開。具体的な取り組みには、LINEエンタメアカウントの開設、映画公式のLINEミニアプリの共同開発（日本初）、LINEスキマニ・LINEバイトとの連携、LINE VOOMでのイベント生配信、PayPayカードのきせかえ画像提供などが含まれる。 LINEヤフーは、2024年5月から企業・店舗向けに「LINEエンタメアカウント」の提供を開始しており、クリエイターやアーティスト、コンテンツがファンと継続的につながる世界を目指している。今回の提携により、LINEという月間9,800万人が利用するプラットフォームを通じて、ユニバーサル・ピクチャーズのコンテンツの魅力を最大限に伝え、ファンとの継続的なコミュニケーションを支援する。 この提携は、映画業界におけるデジタルプロモーションの新たなモデルケースとなる可能性がある。LINEヤフーのデジタルプラットフォームとユニバーサル・ピクチャーズのコンテンツ力が融合することで、従来の映画プロモーション手法を刷新し、ファンとの新たな接点を創出することが期待される。